発電時のCO2排出はゼロ。これからのご家庭に欠かせないクリーンエネルギーとして、期待されています。
太陽光発電の設置により、お住まいの住宅環境に以下の様なメリットがございます。
太陽の光エネルギーを電気に変え、ご家庭で優先的に使うことができるソーラー発電。 お昼間太陽がサンサンと照っている間は、このシステムでテレビや冷蔵庫、エアコンなどの電化製品を動かすことができます。使っている電気の量よりも、発電している電気の量が多ければ、その間の電気代は基本的には無料です。特別なことは何もせず、気軽に創エネルギーができ、エコな暮らしがはじめられるのです。
電気を自給自足といっても太陽が出ていない夜などは、従来どおり電力会社から電気を買うので、電力会社ともつながっています。昼間に発電し、余った電気は電力会社に売ることができます。売る電気と買う電気のやり取りは自動的に行われ、特別な操作は要りません。月単位で買った分の電気代は電力会社に支払い、売った分の電力料金はお客様の銀行口座に振り込まれるカタチが一般的です。
日本では、各分野のエネルギー消費量が年々増え続ける一方・・・。そこでいま、省エネ化とともに広く求められているのが、使用エネルギーの根本的な見直し。とりわけエネルギー消費の多い公共・産業分野では、重要な課題になりつつあります。
深刻化する地球温暖化の要因のひとつが、石油などの化石燃料消費によるCO2排出です。化石燃料への依存率が高い日本では、CO2削減も大きな課題に。その対策として、官民一体となった自然エネルギー導入が着実に進められています。
もちろん化石燃料への依存の問題点は、環境問題だけではありません。いま主に使われてい石油資源なども近い将来に底を尽き、エネルギー枯渇という危惧も・・・。新しい自然エネルギーへの切り換えは、いわば社会全体の急務と言えるでしょう。
三菱の太陽光発電(3.7kWシステム)を設置した場合、たとえば東京都のわが家なら年間予測約3,842kWhの電力を発電。これにより一般家庭の年間CO2排出量(約1,980kg‐CO2)の61%以上にあたる約1,208kg‐CO2を削減※1できます。また石油消費量に換算すると、年間で約48缶分(18L缶)を節約できることになり、限りある資源もいっそう大切にできるわけです。
太陽光発電によるCO2の削減効果は、新たにくすの木を約7本植樹したのとおなじ効果でもあります。それはまるで、わが家の庭に、緑をいっきにいっぱい増やしたような気分。環境へのやさしさと毎日のすがすがしさに満ちた太陽光発電ライフ、すでにたくさんのご家庭で楽しまれていますよ。
電気をつくって、ムダなく使えるから、しっかりエコノミー。
昼の余剰電力は電力会社に自動的に売却。夜は購入できます。
電力消費量の多い公共施設・事業所などでは、社会貢献の一環としても、クリーンな太陽光発電の導入が期待されています。
※1) PV-MG190HX×53枚=10.07kWシステム。
東京地区、方位:真南、傾斜角:30°。年間予測発電電力10,182kWhで試算。
※2) 独立行政法人環境再生保全機構「大気浄化植樹マニュアル」より。
直径10cmのくすの木の場合にて算出。3,202kg-CO2/年(太陽光発電システム10.07kWのCO2削減効果)
÷180kg-CO2(単木あたりの年間総CO2吸収量)≒18本
※3) 平成18年度版JPEA表示に関する業界自主ルールに基づき0.3145kg-CO2/kWh×10,182kWh/年
(年間予測発電量)とする。
※4) 平成18年度版JPEA表示に関する業界自主ルールに基づき1kWhあたり0.227Lにて算出
・電力需要量の削減
・住民地域への啓発 ・自治体の取組みイメージアップ ・他地域への波及効果
・緊急用電力の確保 ・地域への防災対策情報の発信
・子供達への実教材 ・環境意識の拡大
・健康的な環境貢献によるイメージアップ
試算条件:PV-MG190HX×53枚=10.07kWシステム。方位:真南、傾斜角:30°でシミュレーション。
●新エネルギー産業技術総合開発機構/(財)日本気象協会「日射関連データの作成調査」(平成10年3月)の日射量データを用いて算出しております。
●システムの大きさは太陽電池容量で表します。太陽電池容量はJIS規格に基づいて、算出された太陽電池モジュール出力の合計値です。瞬時発電電力は最適条件(真南設置時・設置角度30°)の場合、最大でも次の損失により太陽電池容量の70~80%程度になります。
太陽電池損失/素子温度上昇による損失:
3~5月及び9~11月…15%、6~8月…20%、12~2月…10%。パワーコンディショナ損失:8%、その他損失(受光面の汚れ・配線・回路ロス):7%。
更に実使用時の出力は日射の強さ・設置条件(方位・角度・陰などの周辺環境)、地域差及び温度条件により異なります。
グリーン購入法は、国や自治体、民間それぞれに対し、環境負荷の少ない製品の調達を促進するために制定。太陽光発電もその対象商品となり、ますますの普及が期待されています。